履修モデル
この履修モデルは、卒業後の進路(就職・進学等)に合わせて、履修科目を選択する際の参考となるもので、進路先で必要とされる能力が効率的に修得できるように構成されています。
もちろん、モデルに示された科目をすべて履修しなければならないというものではありません。また、ここに示された科目を履修するだけで卒業所要単位を満たすわけではありませんので注意してください。
もちろん、モデルに示された科目をすべて履修しなければならないというものではありません。また、ここに示された科目を履修するだけで卒業所要単位を満たすわけではありませんので注意してください。
1
Model
税理士を目指したい
<税理士>
独立した公正な立場で、他人の依頼に応じて税務代理、税務書類の作成、税務相談等を行います。
※■色の項目は必修科目
独立した公正な立場で、他人の依頼に応じて税務代理、税務書類の作成、税務相談等を行います。
1年次配当 | 2年次配当 | 3・4年次配当 | |
教養教育科目 | 生活の中の法
国家と憲法 |
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学部基礎科目 | 初級簿記
経営学総論Ⅰ・Ⅱ 入門エコノミックスA・B |
会計学総論A・B |
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学科基本科目 | 中級簿記
工業簿記 民法総論A・B |
上級簿記Ⅰ・Ⅱ
財務諸表論Ⅰ・Ⅱ 原価計算論Ⅰ・Ⅱ 租税法概論A・B ミクロ経済学 マクロ経済学 商法(総則) 商法(商行為) 会計学特殊講義A・B |
財務会計論A・B
管理会計論A・B 所得税法 法人税法 相続税法 消費税法 会社法A・B |
関連科目 | 憲法(日本国憲法の基本)
憲法(基本的人権) |
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金融システム論A・B |
ゼミナール科目 | 会計系 2~4年ゼミナール | ||
*受験資格:大学3年次以上、法律学又は経済学に属する科目を含め36単位(外国語及び保健体育科目を除く最低24単位の教養教育科目が必要) 以上を修得したもの。 |
2
Model
公認会計士・米国CPAを目指したい
<公認会計士・米国CPA>
独立した公正な立場で、企業の監査を行い、財務情報の信頼性を確保し、投資者等の保護と経済の発展に寄与します。
※■色の項目は必修科目
独立した公正な立場で、企業の監査を行い、財務情報の信頼性を確保し、投資者等の保護と経済の発展に寄与します。
1年次配当 | 2年次配当 | 3・4年次配当 | |
学部基礎科目 | 初級簿記
経営学総論Ⅰ・Ⅱ 入門エコノミックスA・B |
会計学総論A・B | |
学科基本科目 | 中級簿記
工業簿記 民法総論A・B |
上級簿記Ⅰ・Ⅱ
財務諸表論Ⅰ・Ⅱ 原価計算論Ⅰ・Ⅱ 租税法概論A・B 会計学特殊講義A・B ミクロ経済学 マクロ経済学 商法(総則) 商法(商行為) |
財務会計論A・B
管理会計論A・B コーポレート・ファイナンスA・B 会計監査論A・B 企業倫理 税務会計論A・B 所得税法 法人税法 会社法A・B |
関連科目 |
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経営管理総論A・B
経営組織論A・B |
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ゼミナール科目 | 会計系 2~4年ゼミナール |
3
Model
証券アナリスト・FPを目指したい
<証券アナリスト・FP> 証券アナリストは、証券市場を分析し調査を行います。ファイナンシャル・プランナー(FP)は、顧客から、資産、収入・支出などの 情報を受け、その情報に基づいて、住宅ローン、子供の教育、老後年金など将来の資産設計に関してアドバイスを行います。
※■色の項目は必修科目
1年次配当 | 2年次配当 | 3・4年次配当 | |
学部基礎科目 | 初級簿記
入門エコノミックスA・B |
会計学総論A・B | |
学科基本科目 | 中級簿記
工業簿記 民法総論A・B |
上級簿記Ⅰ・Ⅱ
財務諸表論Ⅰ・Ⅱ 原価計算論Ⅰ・Ⅱ 租税法概論A・B 経営分析論 ミクロ経済学 マクロ経済学 商法(総則) 商法(商行為) |
会計学特殊講義C・D
コーポレート・ファイナンスA・B 財務会計論A・B 財務諸表分析論A・B 税務会計論A・B 所得税法 法人税法 相続税法 消費税法 会社法A・B |
関連科目 |
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金融システム論A・B
証券論A・B |
自由科目 | 国際金融システム論A・B | 保険論
リスクマネジメント論 | |
ゼミナール科目 | 会計系 2~4年ゼミナール |
4
Model
企業の財務・経理担当者になりたい
<企業の財務・経理担当者>
現金や預金の管理、取引の記録、経営分析、各種税金の申告、決算書の作成などを担当します。
※■色の項目は必修科目
現金や預金の管理、取引の記録、経営分析、各種税金の申告、決算書の作成などを担当します。
1年次配当 | 2年次配当 | 3・4年次配当 | |
学部基礎科目 | 初級簿記
入門エコノミックスA・B |
会計学総論A・B | |
学科基本科目 | 中級簿記
工業簿記 民法総論A・B |
上級簿記Ⅰ・Ⅱ
財務諸表論Ⅰ・Ⅱ 原価計算論Ⅰ・Ⅱ 租税法概論A・B 会計学特殊講義A・B ミクロ経済学 マクロ経済学 商法(総則) 商法(商行為) |
財務会計論A・B
管理会計論A・B コーポレート・ファイナンスA・B 会計監査論A・B 企業倫理 税務会計論A・B 所得税法 法人税法 会社法A・B |
関連科目 |
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ゼミナール科目 | 会計系 2~4年ゼミナール |
民法総論Ⅰ・Ⅱ |
5
Model
国税専門官を目指したい
<国税専門官>
所得税、法人税、相続税、消費税などの税金について、納税義務者である個人や企業を訪問し、税金の申告が適正かどうかの 調査・検査を行います。
※■色の項目は必修科目
所得税、法人税、相続税、消費税などの税金について、納税義務者である個人や企業を訪問し、税金の申告が適正かどうかの 調査・検査を行います。
1年次配当 | 2年次配当 | 3・4年次配当 | |
学部基礎科目 | 初級簿記
入門エコノミックスA・B 経営学総論Ⅰ・Ⅱ |
会計学総論A・B | |
学科基本科目 | 中級簿記
工業簿記 民法総論A・B |
上級簿記Ⅰ・Ⅱ
財務諸表論Ⅰ・Ⅱ 原価計算論Ⅰ・Ⅱ 租税法概論A・B 会計学特殊講義A・B ミクロ経済学 マクロ経済学 商法(総則) 商法(商行為) 民法各論A・B |
財務会計論A・B
管理会計論A・B 会社法A・B |
関連科目 | 憲法(日本国憲法の基本)
憲法(基本的人権) |
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手形・小切手法A・B |
ゼミナール科目 | 会計系 2~4年ゼミナール |