履修モデル

この履修モデルは、卒業後の進路（就職・進学等）に合わせて、履修科目を選択する際の参考となるもので、進路先で必要とされる能力が効率的に修得できるように構成されています。
もちろん、モデルに示された科目をすべて履修しなければならないというものではありません。また、ここに示された科目を履修するだけで卒業所要単位を満たすわけではありませんので注意してください。

Model

税理士を目指したい

＜税理士＞
独立した公正な立場で、他人の依頼に応じて税務代理、税務書類の作成、税務相談等を行います。

	１年次配当	２年次配当	３・４年次配当
学部基礎科目	経営学総論Ⅰ・Ⅱ 入門エコノミックスＡ・Ｂ会計学入門Ⅰ・Ⅱ	会計学総論A・B
学部共通科目	初級簿記
学科基本科目	中級簿記Ⅰ 工業簿記Ⅰ 民法総論A・B	中級簿記Ⅱ 工業簿記Ⅱ 上級簿記財務諸表論Ⅰ・Ⅱ 原価計算論租税法概論Ａ・Ｂ商法（総則）商法（商行為）民法各論Ａ・Ｂ	財務会計論Ａ・Ｂ税務会計論Ａ・Ｂ所得税法法人税法相続税法消費税法財務諸表分析論会計学特殊講義Ｃ・Ｄ会社法Ｃ
関連科目		金融システム論	支払決済法
ゼミナール科目		会計系　２～４年ゼミナール
＊受験資格：大学３年次以上、法律学又は経済学に属する科目を含め36単位（外国語及び保健体育科目を除く最低24単位の教養教育科目が必要）　　　　　　以上を修得したもの。

※■色の項目は必修科目

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公認会計士・米国CPAを目指したい

＜公認会計士・米国ＣＰＡ＞
独立した公正な立場で、企業の監査を行い、財務情報の信頼性を確保し、投資者等の保護と経済の発展に寄与します。

	１年次配当	２年次配当	３・４年次配当
学部基礎科目	経営学総論Ⅰ・Ⅱ 入門エコノミックスＡ・Ｂ会計学入門Ⅰ・Ⅱ
学部共通科目	初級簿記
学科基本科目	中級簿記Ⅰ 工業簿記Ⅰ 民法総論Ａ・Ｂ	中級簿記Ⅱ 工業簿記Ⅱ 上級簿記財務諸表論Ⅰ・Ⅱ 原価計算論租税法概論Ａ・Ｂミクロ経済学マクロ経済学商法（総則）商法（商行為）民法各論Ａ・Ｂ	財務会計論Ａ・Ｂ管理会計論Ａ・Ｂ税務会計論Ａ・Ｂ国際会計論Ａ・Ｂ所得税法法人税法消費税法会計監査論Ａ・Ｂ財務諸表分析論会計学特殊講義Ｃ・Ｄコーポレート・ファイナンスＡ・Ｂ会社法Ｃ企業倫理
関連科目		経営組織論Ａ・Ｂ経営戦略論Ａ・Ｂ	支払決済法
ゼミナール科目		会計系　２～４年ゼミナール

※■色の項目は必修科目

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証券アナリスト・FPを目指したい

＜証券アナリスト・ＦＰ＞証券アナリストは､証券市場を分析し調査を行います｡ファイナンシャル・プランナー(ＦＰ)は､顧客から､資産､収入・支出などの情報を受け､その情報に基づいて､住宅ローン､子供の教育､老後年金など将来の資産設計に関してアドバイスを行います｡

	１年次配当	２年次配当	３・４年次配当
学部基礎科目	経営学総論Ⅰ・Ⅱ 入門エコノミックスＡ・Ｂ会計学入門Ⅰ・Ⅱ	会計学総論A・B
学部共通科目	初級簿記
学科基本科目	中級簿記工業簿記民法総論Ａ・Ｂ	中級簿記Ⅱ 工業簿記Ⅱ 上級簿記財務諸表論Ⅰ・Ⅱ 原価計算論租税法概論Ａ・Ｂミクロ経済学マクロ経済学民法各論Ａ・Ｂ商法（総則）商法（商行為）	財務会計論Ａ・Ｂ税務会計論Ａ・Ｂ所得税法法人税法相続税法消費税法財務諸表分析論会計学特殊講義Ｃ・Ｄコーポレート・ファイナンスＡ・Ｂ
関連科目		経営戦略論Ａ・Ｂ金融システム論Ａ・Ｂ	保険論リスクマネジメント論金融システム論Ａ・Ｂ
ゼミナール科目		会計系　２～４年ゼミナール

※■色の項目は必修科目

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企業の財務・経理担当者になりたい

＜企業の財務・経理担当者＞
現金や預金の管理、取引の記録、経営分析、各種税金の申告、決算書の作成などを担当します。

	１年次配当	２年次配当	３・４年次配当
学部基礎科目	経営学総論Ⅰ・Ⅱ 入門エコノミックスＡ・Ｂ会計学入門Ⅰ・Ⅱ
学部共通科目	初級簿記
学科基本科目	中級簿記Ⅰ 工業簿記Ⅰ 経営分析論会計学特殊講義Ａ民法総論Ａ・Ｂ	中級簿記Ⅱ 工業簿記Ⅱ 上級簿記財務諸表論Ⅰ・Ⅱ 原価計算論租税法概論Ａ・Ｂミクロ経済学マクロ経済学商法（総則）商法（商行為）	財務会計論Ａ・Ｂ管理会計論Ａ・Ｂ税務会計論Ａ・Ｂ法人税法消費税法財務諸表分析論会計学特殊講義Ｃ・Ｄコーポレート・ファイナンスＡ・Ｂ会社法Ｃ企業倫理
関連科目		経営組織論Ａ・Ｂ経営組織論Ａ・Ｂ	支払い決済法
ゼミナール科目		会計系　２～４年ゼミナール

※■色の項目は必修科目